DX人材へと成長させるために企業が行うべき育成方法と今後のDX化に最適な資格の紹介

企業がDX人材を欲しがる理由

ビジネス業界ではDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが共通の経営課題となっており、多くの企業がDXの推進に取り組み始めています。

企業がDX人材を求める大きな理由としては、一言でいえばDXを実現し企業としての競争力を高めるという狙いがあるためです。

日本はかつてIT分野のなかでも世界のトップランナーであったのですが、Windowsが世界的シェアを獲得したことなどを契機に競争力が低下。その後もAppleやGoogleなどに対抗できる企業が現れず、世界のなかでIT化やデジタル化をリードできない状況が続いてきました。

IT技術が発展しDXという大きな波が到来している現在、非IT業界でもDXの取り組みは求められており、経済がグローバル化するなかで競争力を維持・向上させていくためには不可欠となっています。

DXの実現にあたっては、ITやデジタル分野で専門性の高い人材が不可欠であり、求人市場ではDX人材の需要が急増している状況にあるのです。

企業ができるDX人材の育成方法や取り組みとは

企業がDX人材を獲得するためには、自社で育成する方法と外部から新たに採用する方法があります。しかし、上記でも紹介したとおり、DX人材は求人市場において需要が高まっており、求人募集をかけたからといって採用できるとは限りません。

そのため、DX人材の社内育成に力を入れる企業が増えています。具体的にどういった育成方法があるのか、代表的な3つの方法を紹介しましょう。

DX研修の実施

DX人材の育成方法でもっとも多いのが、社内で行うDX研修です。DX人材とはどういった人材なのか、DX人材に求められるスキルセットやマインドセットなどを座学によって学び理解を深めます。

OJTの実施

座学研修によってDX人材に必要な知識を学んだ後は、実際に業務を通してスキルや経験を身につけています。

DXの実現にあたっては、各企業が抱えている問題や解決すべき課題はさまざまです。それぞれの企業にとってのDXを実現するためには、座学ばかりでは効果が期待できず、実践を通して学んでいくことが必須といえます。

資格取得・オンライン講座受講の支援

研修やOJTを行うなかで、DX人材に必要な知識やスキルを新たに習得しなければならないこともあるでしょう。そのような場合、資格習得やオンライン講座の受講を支援する方法もあります。

外部講師を社内に招いて研修を行ったり、外部の企業や機関が運営しているオンライン講座を受講するための費用を支援したりといった方法が代表的です。

DX人材に求められるスキルや知識、業務

社員にDX人材として成長してもらうために、具体的にどういったスキルや知識が求められるのでしょうか。特に重要なものとして大きく分けると「技術系スキル」と「マネジメント系スキル」が挙げられます。

技術系スキル

技術系スキルとはその名の通り、プログラミングやWeb開発に代表されるような専門知識のことを指します。

どのような業務を担うのかによっても求められる知識は異なりますが、IT・デジタル関連の基礎知識は共通して求められるでしょう。また、AIやIoTによる業務効率化・自動化の仕組みが求められる場面も多いため、AIやデータサイエンス（統計学）、ブロックチェーンといった分野の知識も重要です。

マネジメント系スキル

DXの取り組みにあたっては、チームを構成しプロジェクト開発に臨むことも多いため、プロジェクトマネジメントのスキルも欠かせません。チームのなかでリーダーシップを発揮し、必要に応じてフォローに回ったりメンバーへ的確な指示を出すなどして、納期に遅れないようプロジェクト開発を進める必要があります。

また、DXの本質は単なるIT化やデジタル化ではなく、デジタル技術を使ってビジネスモデルや企業文化、組織風土そのものを変革していくことです。そのため、新規事業を考案し企画していくアイデア力や実行力も求められるでしょう。

文系や未経験でもDX人材になれるのか

DX人材はIT業界と関わりが深いことから、ITエンジニアの経験がない方にとってはハードルが高く感じられがちです。また、ITエンジニアと聞くと理系出身者が多いイメージが根強く、文系出身者には無理なのではないか、と思われることも多くあります。

しかし、誰もがはじめは未経験であり、少しずつキャリアを積み重ねていけばDX人材になることは十分可能です。

また、現役のITエンジニアやDX人材にも文系出身者は多く、理系出身者でなければ活躍できないといったことは決してありません。

DX人材をアピールできる就職や転職に有利な資格紹介

DX人材として就職や転職を目指す場合、大きな武器となるのが専門性が認められる資格です。どのような資格が有利にはたらくのか、4つの例を紹介しましょう。

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、情報処理推進機構（IPA）が運営しているIT系国家資格です。プロジェクト開発における要件定義から構築、運用、保守まで幅広い知識が出題範囲となっており、ITエンジニアの登竜門的な資格としても知られています。

システム開発を担う企業では新入社員に対して取得を奨励することもあるほど、ITの基礎知識を身につけるうえでは有効な資格です。

基本情報技術者試験はプログラマーやSEとして採用を目指す際に強みになるでしょう。

プロジェクトマネージャ試験

こちらもIPAが運営している国家資格であり、その名の通りプロジェクトマネジメントに関する高度な知識とスキルが問われます。

基本情報技術者試験よりもはるかに難易度は高く、未経験者にとっては極めて合格が難しいといえるでしょう。

一方で、高度な専門知識を客観的に証明できることから、数多くの企業からプロジェクトマネージャーやプロジェクトリーダーとして声がかかる可能性もあります。

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験もIPAが運営している国家資格です。

DXでは企業の経営課題を正しく認識し、それを解決するためにビジネスモデルを変革したり、企業文化を改革したりすることが求められます。ITストラテジスト試験では、ITを活用して経営戦略に基づいたシステム開発の方針や設計を行えるスキルを問う問題が多く出題されます。

Python3エンジニア認定試験

Python3エンジニア認定試験は、Pythonエンジニア育成推進協会という民間団体が運営している資格です。

その名の通りプログラミング言語のPythonのスキルを証明するための資格であり、「Python 3 エンジニア認定基礎試験」と「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」という2種類があります。

AIを用いたシステム開発を手掛けるプログラマーやSE、データサイエンティストなどの採用にあたって大きな武器になります。

J Career SchoolならゼロからDX人材へと成長できる講座を用意

DX人材を育成するために自社で研修を実施したいものの、ノウハウがなく困っている企業は少なくありません。また、外部研修や講座の費用が高額で、コストの問題で断念せざるを得ないケースもあるでしょう。

そのような場合には、オンラインスクールのJ Career Schoolがおすすめです。

上記で紹介した「Python3エンジニア認定試験」をはじめとして、さまざまなITスキルを身につけるための講座ではわからない内容があれば講師への質問もでき、学習を挫折する心配もありません。ほかにも、受け放題プラン「プレミアムパック」へ入会すると、700以上のレッスンを1年間にわたって何度も受講できます。教室をもたないオンラインスクールのため受講費用も安価で、企業だけでなく個人として自主的にスキルアップを目指しDX人材へと成長したい方にもおすすめです。

まとめ

DXの推進に向けて多くの企業では具体的な取り組みが始まっており、DX人材の獲得競争は激しさを増しています。競争力を維持・向上させたい企業はもちろんですが、スキルアップを図りDX人材として就職や転職を成功させたい方は、J Career Schoolで必要なスキルを身につけてみてはいかがでしょうか。